障害者スポーツ 選手育成し盛り上げよう

　２０１８年に本県で全国障害者スポーツ大会、２年後の２０２０年に東京でパラリンピックがそれぞれ開催される。障害者スポーツの最高峰パラリンピックは規模が拡大、競技レベルも高まっている。一方で日本の障害者スポーツは、いまだ発展途上と言える。本県も「種をまいてようやく芽が出てきた」との声が聞かれ、これからだ。パラリンピック、全国障害者スポーツ大会の舞台を整えることで、障害者スポーツを盛り上げるきっかけとしたい。

　■競技レベル向上■

　政府は、五輪は文部科学省、パラリンピックは厚生労働省と、これまで担当を分けていた選手強化について、来年度からの一本化を決定した。文科省所管の施設を使えるようになり、障害者選手の育成強化を図るうえで明るい展望が開けてきたといえる。さらにパラリンピック専用のトレーニングセンター設置の意向が示され、追い風になる。

　パラリンピックは規模が拡大している。昨年のロンドン大会は１６４の国と地域から、約４３００人の選手が参加。本県からは高田稔浩さん（福井市）が自身３度目の出場を果たした。入場券販売は史上最多の約２７０万枚を数えた。五輪と規模を比較すると、参加国・地域の数で約８割、参加選手数では約４割と、大きく育っている。

　国際的には障害者スポーツ大会は競技レベルの向上が目覚ましい。事実上のプロ選手も増え、ジュニア選手の育成に取り組む国も続々と出てきた。中国は、ロンドン・パラリンピックでは金メダル９５個をはじめ、計２３１個のメダルを獲得した。日本の金５個、計１６個のメダルとの差は歴然としている。

　■選手の発掘、育成急務■

　国体に合わせ開かれる全国障害者スポーツ大会は、陸上や水泳といった個人競技と、車いすバスケットボールやバレーボールなどの団体競技が行われる。競技によって障害の種類や年齢に応じて部門が細分化されており、成績は都道府県における障害者スポーツの振興を示す尺度の一つともなっている。

　昨年の岐阜県大会で県勢は、全１３競技中７競技に４３人が出場し計２３個のメダルを獲得。ことしの東京大会は、個人競技に２１人が出場し計１８個のメダルを手にした。

　岐阜県は地元開催で全国最多の３０１人をそろえ、全競技に参加した。５年後の大会を控える本県は、全競技で約３００人の出場を目標に据える。県は予算をつけてサークル活動などへ助成するが、本番へ向け大会や体験教室開催による選手の発掘、育成が急がれる。

　大会運営には、手話や要約筆記などのボランティアの力が欠かせない。本県開催では、約５００人が必要とされる。養成にはそれなりの時間を要するだけに、こちらも待ったなしと言えよう。

　■関心高め競技力アップ■

　選手の育成や競技振興を担う指導者不足も深刻だ。障害によってルールの理解や体の動かし方の習得に時間がかかる。パラリンピックを控え、日本障害者スポーツ協会は２０年までに３万人の指導者を確保したいとしている。目標達成には行政だけでなく、競技団体の理解と協力が欠かせない。本県も初級、中級指導員養成へ講習会を開くなど力を入れる。

　障害者スポーツが盛り上がるためにはより多く大会を開くことが肝要だ。数多く開催することで社会的関心が高まり、意識の変化も期待できる。多くの障害者がスポーツを楽しむことが競技力のアップになる。

　選手の家族や友人、知人が気軽に出かけ、見守る。その輪をどんどん広げることを目指したい。多くの人に競技を知ってもらうことが、企業の支援にもつながる。
　ロンドン大会の観戦客はうたい文句の「超人との出会い」を楽しんだ。障害のある選手の大会には、健常者選手の大会では得られない感動がある。

福井新聞-2013/12/07