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「バリアフリー充実を」 障害者らが五輪施設を検証

 2020年東京五輪・パラリンピックの会場となる競技施設のバリアフリー化が不十分だとして、障害者らが各施設を回り、新たな整備ガイドラインの提案に向け詳細な検証を進めている。10月にも大会組織委員会や東京都、文部科学省、国土交通省などに提案。競技場周辺の交通機関や宿泊施設も検証し、提言につなげる計画という。

 16日は、テニス会場となる有明コロシアム(東京・江東)を、身体、視覚、知的障害者ら約10人が訪問。「観客席1万人分のうち、車いす用が32人分と少ないが、前方に遮るものがなく観戦はしやすい」「非常時に聴覚障害者を誘導する電光掲示板がない」など、さまざまな視点から設備をチェックした。

 自身も車いすで参加した障害者インターナショナル(DPI)日本会議の佐藤聡事務局長(47)は「日本のバリアフリー法に基づく整備ガイドラインは、米国などと比べかなり遅れている」と指摘、「東京五輪はガイドラインを見直すチャンス。当事者の視点から具体的な改善策を提示したい」と話している。

 7〜8月に、東京体育館(渋谷、卓球)や日本武道館(千代田、柔道)などを検証する一方、バリアフリー化が進む日産スタジアム(横浜市、サッカー)やノエビアスタジアム神戸(神戸市)も視察する。

2014/7/16 21:48 日本経済新聞

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